最近メディアなどでもよく取り上げられていますので、どこかで「狭小アパート」という言葉を耳にされたことがあるかと思います。
不動産投資に向いているのか気になっていらっしゃる方のために、狭小アパートとはなにか、投資する際のメリットとデメリットについてご紹介いたします。
不動産投資に向いている狭小アパートとは
狭小アパートとは、主に一人暮らしの方が住むために建てられたコンパクトな物件のことを指します。
国土交通省による住生活基本計画では、単身者に必要な住宅面積の水準は25㎡とされており、これは畳15枚程度の広さになります。
一方、狭小アパートの広さは、平均で約10㎡となり、畳約6枚分ですので水準の半分程度しかありません。
しかし、都心部や駅周辺でありながら家賃がお手頃なので、部屋の広さよりも利便性を求めている方を中心にニーズが高まっています。
また、コンパクトながらミニキッチン、トイレ、バスルーム、クローゼットなどの基本的な設備が備わっているのも人気の理由かもしれません。
狭小アパートへ不動産投資する際のメリット
狭小アパートは面積が狭いため、小さい面積の土地や不整形地でも住居を建てられる、といったメリットがあります。
旗竿地（旗の形のようないびつな土地）でも建設でき、不整形地などは通常の土地よりも価格が安い場合が多いので、トータルで建設費用を抑えられることもメリットとなるでしょう。
余った予算で内装や設備を充実させることも可能で、近隣のワンルームマンションとの差別化も図れます。
しかし、アパートの面積は約10㎡ぐらいなので、毎月の家賃収入はあまり期待できません。
ただ、平方単価（メートル法を用いた面積あたりの価格指標）や坪単価が高くなるため収益性に問題はないでしょう。
狭小アパートへ不動産投資する際のデメリット
主に単身者向けの物件となるため、入居者の入れ替わりが早いというデメリットがあります。
入居者は若年層が多く、卒業や就職など、ライフスタイルが変わることを機に退居される方が多いからです。
しかも、家賃が安いという理由で住居を選んでいる方は、収入の面での問題やトラブルを抱えている可能性もあります。
学生や、年齢が若いため経済的に余裕がないという場合は別として、就労していない方や外国人労働者の方々の入居者同士のトラブル、といった問題が発生することも考えられます。
あらゆる入居者の可能性を考えると、騒音やゴミの分別、家賃滞納といったリスクもデメリットの一つといえるでしょう。
また、不動産収入が低い場合、その分退居後のリフォーム費用の割合が高くなることも考えられます。
まとめ
狭小アパートは若年層を中心に人気が高く、不動産投資の対象として、とても魅力のある物件です。
しかし、不整形地に建築可能ですが入居者の入れ替わりが激しいといった一般的なアパートとは異なるメリット、デメリットが考えられます。
そのため、周辺地域のニーズに合わせ検討していくことが必要となります。
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