土地探しで安全性を確かめる方法は？ハザードマップの活用や注意点も解説

土地を購入する際には、周囲の環境や利便性にくわえて、災害リスクの把握も欠かせません。
とくに、近年は洪水や地震などの自然災害が頻発しており、被害を未然に防ぐための事前対策が重視されています。
本記事では、災害リスクを可視化できる「ハザードマップ」の基礎知識とその活用法、さらには効果的なリスク対策について解説いたします。

ハザードマップとは

ハザードマップとは、洪水や土砂災害、津波、地震、火山噴火など、自然災害リスクを地図上に示した防災資料です。
自治体や国土交通省などが作成し、地域ごとの災害発生リスクを視覚的に、確認できるようにしています。
土地選びの段階でこの地図を確認することで、そのエリアがどのような災害に見舞われる可能性があるのかを把握できます。
2020年には宅地建物取引業法が改正され、不動産会社は取引時に水害ハザードマップを提示し説明する義務を負うようになりました。
これにより、購入者が災害リスクを理解したうえで、判断できる環境が整えられています。
ハザードマップは、国土交通省の「重ねるハザードマップ」や「わがまちハザードマップ」、各自治体の防災ページなどで誰でも閲覧可能です。

▼この記事も読まれています
土地を現金で購入するメリットは？税務対応や名義の注意点についても解説

土地探しのときのハザードマップ活用方法

候補地が決まったら、まずはハザードマップでその地域の災害リスクを確認することが大切です。
たとえば、洪水時の浸水想定区域や浸水の深さ、土砂災害警戒区域、津波浸水想定域、地震の揺れやすさ、液状化の可能性などを調べることができます。
これらの情報は一目で、把握できるように色分けされており、比較検討の際にも役立ちます。
また、古地図を活用することで、現在の地形の成り立ちを知ることも可能です。
過去に沼地や湿地だった場所は地盤が弱く、災害時の被害が大きくなる可能性があります。
そのため、ハザードマップと古地図を併用することで、土地のリスクを多角的に評価することができます。

▼この記事も読まれています
市街化調整区域とは？土地探しの注意点も解説

ハザードマップを用いたリスク対策

災害リスクが明らかになった土地に対しては、適切なリスク対策を講じることが求められます。
水害リスクが高い場合には、盛り土や敷地のかさ上げ、高床式住宅の採用などが効果的です。
これにより、浸水による被害を最小限に抑えることが可能です。
地震リスクがある地域では、地盤の性質を調査したうえで、地盤改良工事をおこなうことが推奨されます。
建物構造についても、免震・制震・耐震の工法を採用することで、揺れによる倒壊や損傷を防げます。
また、津波や土砂災害に対しては、避難施設の位置や経路を事前に確認し、家族で避難計画を立てておくことが大切です。
ハザードマップの情報を正しく読み取り、災害に備えた住まいづくりを意識することで、より安全な生活を実現できます。

▼この記事も読まれています
土地探しの準備とは？流れや方法などについても解説

まとめ

ハザードマップは、土地ごとの災害リスクを可視化するための大切な防災ツールです。
土地選定時には、ハザードマップと古地図を活用し、災害リスクや避難経路の確認をおこなうことが大切です。
見つかったリスクに応じた、建築対策や避難準備をおこなうことで、安全で安心な暮らしが可能になります。
新宿区で不動産の購入・売却をお考えの方は、株式会社ベストパートナー 本店にお任せください。
土地や建物の購入・売却をはじめ、不動産に関する幅広いご相談を承っております。
お気軽にお問い合わせください。